ウィッグの助成が使えない時のNPO支援まとめ

これまでの記事では、大阪市をはじめとする自治体のウィッグ助成をご紹介してきました。ただ、お住まいの地域に制度がない場合もあります。対象条件に当てはまらない場合もあるでしょう。この記事では、補助以外の選択肢として、NPO法人が行うウィッグ提供を紹介します。

ウィッグの自治体助成が使えないケース

ウィッグ購入費の助成は、自治体ごとに内容が異なります。制度そのものがない地域や、年齢・所得等の条件で対象外になる場合もあります。そうした場合の選択肢が、NPO法人による支援活動です。

私は妻の闘病を支える中で、大阪市の制度を実際に利用しました。だからこそ、制度以外の選択肢も知っておく価値があると感じています。

ウィッグリング・ジャパンのレンタル支援

ウィッグリング・ジャパン（福岡県福岡市）は、がん治療中の女性を支える非営利のNPO法人です。医療用ウィッグのレンタルや提供を行っています。治療を終えた方の寄付品を、治療中の方へ再提供します。寄付品の再利用が、この団体の仕組みの中心です。

対象者と提供方法

主な対象は、現在がん治療中の女性です。団体の取り組みは、レンタルだけにとどまりません。次の3点が特徴です。

• 寄付品のレンタル提供
• 治療を終えた方からの寄付の受け付け
• がん経験者スタッフによるピア相談等のサポート

申し込みの流れ

案内されている流れは、レンタル申込書の用意と、サロンでのフィッティングです。具体的な条件や手続きは、変更される場合があります。利用を検討する際は、公式サイトで最新情報をご確認ください。

18歳以下向けのウィッグ無償提供団体

18歳以下の子どもには、フルオーダーメイドの医療用ウィッグを無償提供する団体があります。1つ目は、NPO法人JHD&C（Japan Hair Donation & Charity）です。2つ目は、NPO法人HEROです。

いずれも、ヘアドネーション（髪の毛の寄付）で集めた髪を使っています。脱毛症や小児がん等を患う子どもたちへの提供活動です。お子さんがいる方は、以前の記事もあわせてご確認ください。

ウィッグの自治体助成とNPOの使い分け

自治体の制度とNPOの活動は、支援の形が異なります。ウィッグの購入を助けるか、品そのものを届けるかの違いです。

使い分けは、次の3点を確認すると整理しやすくなります。

• お住まいの自治体に、制度があるか
• 年齢・所得等の対象条件に当てはまるか
• 団体の対象者（成人女性・子ども）に当てはまるか

自治体ごとの違いは、こちらの記事で比較しています。

ウィッグの助成金、自治体でここまで違う｜大阪市と他都市を比較

wigcarelife.com

ウィッグ支援のまとめ

まず、お住まいの地域の窓口で、ウィッグ支援制度の有無を確認してみてください。対象外だった場合は、気になる団体の公式サイトを開いてみましょう。あわせて、対象者や申し込み方法も、見比べておくと安心です。

執筆者

神野司（かみの つかさ）
妻のがん闘病を支える中で、大阪市の医療用ウィッグ助成制度を実際に利用。
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