「がん保険は本当に必要なのか」「入っていても種類が多すぎて選べない」——妻の闘病を経験する中で、私たち自身も同じ疑問に向き合いました。このページでは、実際にがん保険・医療保険の給付を受けた経験と、保険のタイプ別の考え方、そして自分で決めきれない場合の無料相談・見積り窓口までまとめます。
がん保険は本当に必要か(いらないという意見も含めて)
「貯蓄で備えれば十分」「公的医療保険の高額療養費制度があるから不要」という考え方も、実際によく聞かれます。一方で、私たち自身はがん保険1社・医療保険1社にそれぞれ加入しており、妻の闘病に際して実際に給付金を受け取りました。ここでは、その実体験と、必要性を考えるうえでのポイントを紹介します。
私たちの実体験
私たちが加入していたがん保険は、がんと診断された時点での一時金に加え、入院費・通院費も支給されるタイプで、これまでに約120万円の給付を受けました。医療保険は、手術・入院費が支給されるタイプで、約40万円の給付がありました。治療が長引く中で、まとまった給付金を受け取れたことは、経済的にも気持ちの面でも大きな支えになりました。もし加入していなかったらと思うと、正直ぞっとします。
この金額は、私たちが加入していた保障内容・契約条件に基づくものです。がん保険・医療保険とも、契約するタイプや特約によって受け取れる金額は大きく異なるため、同じ金額を受け取れるとは限りません。
「いらない」という意見も理解できる部分
高額療養費制度を使えば、公的医療保険だけでも自己負担には上限があります(高額療養費制度と傷病手当金の基礎知識はこちら)。保険料を払い続ける負担と、実際に受け取れる給付のバランスをどう考えるかは、貯蓄額や家族構成によって人それぞれです。私たちの場合は加入していて助かりましたが、絶対に必要と断定するものではありません。
がん保険の主なタイプ|一時金型・通院保障型・自由診療対応型
がん保険と一口に言っても、保障の仕組みは商品によって大きく異なります。ここでは、代表的な3つのタイプと、それぞれどんな人に向いているかを紹介します。
診断一時金型
がんと診断された時点で、まとまった一時金が支給されるタイプです。私たちが実際に受け取ったのもこのタイプで、治療の初期段階で使い道を限定せずに使えるお金があることは、精神的な安心にもつながりました。
通院保障型・自由診療対応型
近年は、通院での抗がん剤治療が主流になっていることもあり、通院日数に応じて給付される「通院保障型」を備えた商品も増えています。また、公的医療保険が適用されない自由診療(先進医療を含む)まで実費で補償するタイプもあり、治療の選択肢を広げたい場合に検討されることがあります。年代別の考え方や、女性特有の保障、掛け捨て型と貯蓄型の違いまで詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
がん保険の選び方|30代・40代・50代・60代・70代の比較ポイントを解説
wigcarelife.com
自分で選ぶのが難しいと感じたら|がん保険の無料相談という選択肢
ここまで見てきたように、がん保険には診断一時金を重視するタイプ、通院時の保障を重視するタイプなど、さまざまな考え方があります。どのタイプを選ぶかによって、いざというときに受け取れる給付の形も変わってきます。
そのため、「自分の場合はどの保障を優先すればいいのか」「保険料はいくらくらいまでなら負担できるのか」を自分だけで判断するのが難しい場合もあります。
私たち自身も実際に給付を受けた経験があるからこそ、保険は加入しているかどうかだけでなく、自分の生活や治療に対してどんな保障が必要なのかを考えて選ぶことが大切だと感じています。
もし自分だけで比較するのが難しいなら、がん保険について専門家に無料で相談できるサービスを利用する方法もあります。
- がん保険について専門家に無料相談する
- ベビープラネットでは、がん保険について専門家に無料で相談できます。診断一時金・通院保障・保険料など、自分だけでは比較しにくいポイントについて相談したい方は、無料相談の内容を確認してみてください。
実際にかかった治療費を補償するタイプを検討するなら
先進医療だけでなく自由診療まで実費で補償するタイプのがん保険もあります。詳しい保障内容・保険料は商品によって異なるため、ここでは公式サイトで無料見積りができる窓口を紹介するに留めます。
- 実費補償型のがん保険を見積もってみる
- 先進医療・自由診療まで実費で補償するタイプのがん保険を扱うSBI損保で、無料見積りができます。詳しい保障内容・保険料は公式サイトでご確認ください。
まとめ
がん保険が必要かどうかは、貯蓄額や家族構成によって考え方が分かれます。私たちの場合は、診断一時金・入院通院費が支給されるタイプの給付に実際に助けられました。タイプが複数あって選びきれない場合は無料相談を、実費補償型を具体的に検討したい場合は無料見積りを、それぞれの窓口から確認してみてください。
